技術士第二次試験の概要 最終更新:2017.04.03
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=CONTENTS=
1.第二次試験とは
2.出願書類の内容(特に経歴票)
3.筆記試験の内容(総監部門以外)
4.筆記試験の内容(総監部門)
5.口頭試験について

1.第二次試験とは

技術士第二次試験は、修習技術者が、技術士になるために受ける試験です。

  • 受験資格の制限は3種類あります
    一番多いのは(3)、つまり実務経験7年+一次試験合格(もしくはJABEE過程修了)です。
    また最も効率がよく、技術士会もこちらを主流にしたいと思っているであろうコースは(2)です。監督員要件は実務経験7年以上の技術者程度で、特に同じ会社でないといけないとか居住地が近くないといけないとかいうことはないので、事実上、JABEE認定プログラム修了もしくは一次試験に合格して4年たてば二次試験が受験できます。
    (1)も(2)と同じくらい効率がよく、(1)と(2)を組み合わせることもできるのですが、出願時にいろいろ制限があります。(技術士補として指導技術士の業務を補佐した内容にしなければならない)
     (1) 技術士補登録→指導技術士の下で実務経験4年(うち2年まで大学院経験組み込み可)
     (2) 修習技術者として優れた監督者の指導下で実務修習プログラム4年(うち2年まで大学院経験組み込み可)
     (3) 修習技術者として実務経験7年(一次試験合格前にさかのぼってカウントすることが可)
      ※大学院経験は、一次試験合格前にさかのぼってカウントすることが可。
       よって事実上、一次試験合格・JABEE修了の後、2年実務経験を積めば授権可能。
      ※上記(1)と(2)は合算可能。たとえば修習技術者として2年過ごしたあとで技術士補登録して2年など。
  • 試験の内容は、下表のようなものです。
    願書配布 4月1初旬から5月初旬で、郵送または技術士会HPより書式をダウンロード
    ※29年度は4/3〜4/28です。
    出願期間 窓口・郵送出願のみで、4月初旬から4月下旬のGW前(土曜日・日曜日・祝日を除く)
    ※28年度は4/7〜4/28です。
    試験日 @総監部門の必須科目は7月15〜20日ごろ
    A総監以外の部門の必須&選択科目は7月15〜20日ごろ(総監の翌日)
     ※総監部門の選択科目は、受験科目におけるA(必須&選択科目)が相当する。
    29年度は総監が7/16、総監以外が7/17です。
    筆記発表 10月末ごろ
    口頭試験 11月末〜翌年1月下旬の、あらかじめ通知する1日(筆記合格通知とともに通知)
    合格発表 翌年3月初旬
    試験地 筆記:北海道,宮城,東京,神奈川,新潟,石川,愛知,大阪,広島,香川,福岡,沖縄
       (試験会場・所在地については7月上旬発表)
    口頭:東京(例年、渋谷のフォーラム8が会場で、一部は技術士会の田中山ビル)

       (試験会場・所在地については筆記合格通知で連絡)
    試験内容

    合格基準
    (総監以外の部門)
    科目および内容 試験時間 配点  合格基準



    必須科目 部門全般にわたる専門知識(択一)
      ・・・・「択一問題」・午前に実施
    1時間30分 30点  6割以上
    選択科目 選択科目に関する専門知識と応用能力(記述)
      ・・・・「専門問題」・午後に実施
    2時間 80点 40点 6割以上
    選択科目に関する課題解決能力(記述)
      ・・・・「課題解決問題」・午後に実施
    2時間 40点
    口頭試験 @経歴及び応用能力
    A技術者倫理
    B技術士制度の認識その他
    20分
    最大30分
    @60点
    A40点
    B40点
    各6割以上

    (総監)
    科目および内容 試験時間 配点 合格基準



    選択科目 「総監以外」の必須・選択科目(すでに取得した部門・科目
    に相当する選択科目で総監受験する場合は免除)
    併願以外のほとんどの人は免除になります。
    6時間 100点 6割以上
    必須科目 総合技術監理に関する課題解決能力及び応用能力
    午前択一・午後記述
    択一 2時間 50点 6割以上
    記述 3時間30分 50点
    口頭試験 @体系的専門知識
    A経歴及び応用能力
    20分
    最大30分
    @40点
    A60点
    各6割以上
    受験料 14,000円
  • 技術士試験制度・方式の変遷
    • 平成12年度
      日本の技術士資格と欧米の技術者資格との整合と、エンジニアリング課程の高等教育・技術者倫理・継続的な技術力の維持向上といった資質を確認することを盛り込んで、技術士制度が改定されました。
    • 平成13年度
      新制度への移行に合わせ、必須科目に択一問題が取り入れられました。
    • 平成15年度
      一次試験合格が二次試験受検の必須要件となりました。
    • 平成19年度
      筆記試験に含まれていた経験論文を廃止し、筆記試験合格者のみが技術的体験論文を提出するシステムに変更。また必須科目の択一問題を廃止(総監除く)
    • 平成25年度
      筆記試験の必須科目に択一問題を復活するとともに記述問題を廃止(つまり必須科目は択一問題のみとなる)し、選択科目に課題解決問題が追加新設されました。
      また技術的体験論文を廃止し、かわりに出願時の経歴票の一部として小論文が追加されました。
      口頭試験が45分から原則20分に短縮されました。
      ただし総監部門は技術的体験論文廃止・出願時小論文追加と口頭試験内容のみの変更です。
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2.出願書類の内容(特に経歴票)

 出願書類は、@願書(申込書)、A経歴票(業務経歴と小論文)の2つからなります。(正確には一次試験合格証明書類その他の証明書類も必要です)
特に経歴票を5行という限られたスペースの中でうまく表現すること、720字・図表なしという限られた条件で、口頭試験時にしっかり活用できる小論文を書くこと、この2つを満足させるのは、出願期限ギリギリにバタバタと作っていたのでは至難の業です。遅くとも4月早々には取り掛かりましょう。

  1. 願書
     受検願書本体です。
     注意が必要な点は、受験資格および受験部門・科目・専門とする事項で、自分にとって不利にならない内容とすることが大事です。詳細は出願対策のページで解説します。

  2. 経歴票のうち業務経歴
     業務経歴を記載します。経歴票には以下の2点が求められます。
     1つ目として、科学技術に関する所定の経験年数を満たしていることが確認できなければいけません。経験年数は受験部門・科目に限定する必要はありませんが、科学技術に関するものでないといけません。
     2つ目として、口頭試験において「経歴および応用能力」諮問に使われるので、技術者としての成長過程が説明でき、また受験科目に関する相応の経験が示せることが求められます。
     これらのことから、経歴票は以下のようなものが望ましいといえます。
    • 科学技術に関するできるだけ初期のころの経験から記載されていること(「技術士にふさわしい内容ではないから」などといって最初のころの経歴をカットしたりしない)
    • 各行の期間はダブリ・空白がないこと(代表的業務期間だけを飛び飛びに記載したり、受験科目以外の専門に関する経験を飛ばしたりしないほうがいい)
    • 職務内容は代表的業務内容ではなく、当該期間に従事した業務内容を包括的に書いてあること
    • 小論文を選んだ経歴行の職務内容と、小論文の内容が矛盾していないこと
    • 最終行は当年3月であること(それ以前が最終行だと、「今は科学技術に関する職務についていない」ことになり、「それなら技術士は必要ない」と言われかねない。また当年4月が最終行だと、4月満了後、つまり5月にならないと提出できない)

  3. 経歴票のうち小論文
     経歴票の中から代表的業務を選択し、その内容を記載します。書式に関する制限は720字以内であることです。1行あたり文字数や行数、フォントの種類やサイズ等の制限はありません。なお、図表は使えません。
     記載内容は、当該業務での立場、役割、成果等を記入することが求められていますが、「成果」の中に課題と提案、その成果を記述することが望ましいと思われます。
     小論文は口頭試験において合否を左右する最大要因になることが予想される大変に重要なものです。
     以上のようなことから、小論文には以下のことが求められます。
    • 業務の内容がしっかり伝わること。特に現場があるような業務は、現場のシチュエーションが明確に読み取れること。
    • 課題解決ロジックが明確に読み取れること。すなわち、@課題(困難だがやらなければならないこと)→A問題点(課題解決にあたってのボトルネック)→B解決の方向性・考え方→C具体的な提案内容→Dその成果がしっかり書いてあること。特に課題と問題点が明確に区別整理されていること、いきなり具体的を書くのではなく、方向性・考え方がしっかり書いてあること。(具体策だけならパクってでも書けるので能力確認にならない)
    • 問題点の抽出分析や方向性・考え方の考察・着想内容が、技術士にふさわしいといえるものであること。(「こういう提案をしたこと」ではなく、「こういう点に着目したこと」「こういう見通しをしたこと」が書いてあること)
     これらのことを限られた文字数のなかで論理的に構成するためには、骨子法を活用した論点整理が有効になると思われます。
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3.筆記試験の内容(総監部門以外)

 必須科目(午前)・選択科目(午後)の2科目から成ります。必須科目は択一問題、選択科目は記述問題で、選択科目はさらに専門問題と課題解決問題に分かれます。
 出題内容を以下に記述します。

  1. 択一問題(問題T)
     H25択一問題は、建設部門の場合、20問中14問が過去問題(H14〜18問題)を引用した問題で、類似の過去問題がないかテーマは同じでも選択肢の内容が異なる問題は5問だけでした。26年度は過去問題引用が8問に減りましたが、それでも選択すべき15問のうち半分以上は過去問引用問題で答えられます。27年度は引き続き8問でした。
     つまり、過去問題をしっかりやっておくことが必勝法ということになります。さらに問題番号ごとの出題テーマもだいたい過去問題と同じです。つまり平成25年度から始まった択一問題は、従来にない新しい択一問題などではなく、平成18年度までの択一問題がそのまま復活したといっていいでしょう。
     平成25〜27年度の出題傾向が続くならば、過去問題(平成14〜18年度および25〜27年度)と同様の問題が出ることが予想されるわけですが、時代変化により選択肢の内容が変わっていることが多いと予想されます。
     従って試験対策としては、
      @過去問題に出題された内容について、時代変化に合わせてアレンジしておく
      A過去問題の出題テーマについて、出題選択肢以外の周辺知識も整理しておく
    というステップで「現時点全問正解問題集」を作って準備を進めておくといいでしょう。詳細は択一問題対策のページで解説します。
     さらに時間が確保できるならば、白書等の文献資料(建設部門なら国土交通白書)を活用して、社会的重要テーマに関する知識を身に着けておきましょう。こうすることで、過去問題「現時点全問正解問題集」が断片的な知識にとどまらず体系的知識へと新化し、択一問題対策と選択科目課題解決問題対策を兼ねることができるようになります。

  2. 専門問題(問題U)
     平成24年度以前からあった問題で、選択科目に関する専門知識と応用能力を問います。
     答案は記述式で、600字詰め答案用紙4枚以内です。平成25年度以降の試験では、下記のような内訳で出題されています。
      ・専門知識に関する問題(問題U-1) 1枚×2問=2枚
      ・応用能力に関する問題(問題U-2) 2枚×1問=2枚
     問題U-1は専門知識を主に、若干の応用能力(留意点など)設問を加えた問題になっています。
     問題U-2は「こんな業務の担当者として」という具体的立場を与えられたうえで、(1)仕事のやりかた、(2)留意すべき点や採るべき対策といった、実際の業務の中でやるべきことを書かせることで、応用能力を確認しています。
     また問題U-1は4問中2問選択、問題U-2は2問中1問選択で、選択数の2倍の問題数となっています。
     「専門知識」については、高得点を得るためには、専門知識はバラバラに列挙するのではなく、できるだけ体系的専門知識として整理して解答するようにしてください。
     「応用能力」については、「選択科目に関係する業務に関し、与えられた条件に合わせて、専門的知識や実務経験に基づいて業務遂行手順が説明でき、業務上で留意すべき点や工夫を要する点等についての認識があるかを問う内容とする」とあります。つまり実務に近い具体的条件下で、実務の遂行手順等(仕事のやり方)を記述し、留意点なども妥当なものを上げることができることを求められます。出題者の意図をしっかり把握し、題意に沿った答案を作成すること、傑出した能力など示そうとせず、順当で手堅い妥当な提案を心がけてください。

  3. 課題解決問題(問題V)
     選択科目のもう一問である課題解決問題は、25年度から新設された問題です。
     答案は記述式で、2問中1問選択解答、600字詰め答案用紙3枚以内です。
     この問題の答案は、口頭試験において合否を分けるであろう「経歴及び応用能力」の試問にも使われることが多いので、筆記試験の中でも特に重要な問題です。
     出題テーマは、選択科目に関する社会的ニーズ・位置づけ・役割などが考えられますから、過去問題や国土交通白書のような文献が参考になるでしょう。これらの文献から出題テーマをいくつか抽出しておくといいと思います。
     そして出題テーマに関し、課題解決を妨げるボトルネックを抽出し、それを解消するような解決策を提案することが求められます。さらに解決策は、方向性と具体策の両方があり、偏った視点ではなく多様な視点から考察してあることともに、具体策は現実的なものであることが求められます。
     以上のような問題ですので、国土交通白書等の文献を参考にして社会的重要テーマについてまとめ、骨子法を活用して課題解決プロセスを整理しておくと効果的であると思います。
 以上、問題T〜Vの3問題があるわけですが、この中でもっとも重要となってくるのは25年度より新設される課題解決問題(問題V)です。配点は専門問題と同じですが、口頭試験の「経歴および応用能力」が、課題解決問題答案と業務経歴により試問されることになっているからです。実際、25年度以降の口頭試験でも課題解決問題の内容あるいは答案内容が取り上げられた人が多くいました。
 ですから択一問題と専門問題は60点ギリギリでクリアしてもいいでしょうが、課題解決問題の成績はもう少し取っておきたいところです。
答案用紙フォーマット
問題2-1    問題2-2    問題3
Wordファイルで、桁数・行数は合わせてあります。
問題Vは、記述が2枚目を超えた時点で3枚目以降が自動的に現われます。
SUKIYAKI塾沖縄のすごろくさんご提供。
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4.筆記試験の内容(総監部門)

 総監筆記試験問題は、択一・記述問題から成ります。

  1. 択一問題
     総監技術に関する知識を問う問題で、40問出題全問解答です。
     出題内容は青本(「技術士制度における総合技術監理部門の技術体系(第2版)」〜H16.1 技術士会)から主に出題される五択問題であろうと思われます。
     青本以外からの出題が少しずつ増えてきていますが、青本主体であることには変わりはないと思われます。

  2. 記述問題
     総合技術監理に関する応用力を確認する問題で、以下のような出題がなされています。
    • 19年度
      大地震あるいは大火事を想定してのBCP(事業継続計画)立案。事例は自由に想定。
    • 20・21年度
      業務目的達成にあたってのリスク対策、不測の事態発生の原因と対処について記述。事例は体験業務から。
    • 22〜24年度
      仮想事例の推進にあたっての管理上の課題解決を記述。事例は2〜3例から選択しディティールは自由に設定。
    • 25〜27年度
      指定テーマを重視した事業計画と管理上の課題抽出・解決案提案。事例は自由に想定。
    一見すると毎年出題傾向がころころ変わるようにみえ、よく「サプライズ」と呼ばれたりしていますが、実はワンパターンの出題です。問題文は問題文は5ブロック構成になっています。
     @問題で取り上げるテーマについて解説し、「総監の視点」とは何かを解説
     A事例の設定条件を指定(たとえば「体験業務から」とか「仮想事例を選んで」など)
     B設問(1)…事例の概要を整理
     C設問(2)…管理上の課題に相当することを記述
     D設問(3)…課題の解決策を提案記述
    そして課題は、計画設計→施工製作→運転保守維持管理という製品やインフラのライフサイクルにおいて、プロジェクトや組織が存続する上でのリスクの抽出とその対応策に関することになっています。(詳しくは総監のページで)

 とにかく総監技術士に求められているのは、総監技術に関する体系的知識を持ち、それを使いこなすことができる、総監リテラシーです。
 体験論文を事前に作りこんで暗記していくという対策ができなくなるので、総監リテラシーが実力として備わっているかどうかの勝負になります。
 詳細は「総合技術監理部門対策」で述べています。
 また総監部門の特徴は、択一+記述の合計点が60点以上なら合格というボーダーです。このため、択一の成績がよいと記述がボロボロでも筆記試験に合格できたりします。ところが試験官は記述答案しか見ていませんから、喜んでいると口頭試験でケチョンケチョンということもままあります。
答案用紙フォーマット
総監記述問題
Wordファイルで、桁数・行数は合わせてあります。
記述が2枚目を超えた時点で3枚目以降が自動的に現われます。
SUKIYAKI塾沖縄のすごろくさんご提供。
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5.口頭試験について

 11月下旬〜末ごろから1月20日すぎくらいにかけての期間に、東京で行われます。会場は例年、渋谷のフォーラム8です。こちら
 試験官は筆記試験採点者が務めるようです。つまり、筆記試験科目については一度評価済なので比較的安心できますが、経歴票(小論文)と資質(技術者倫理や技術士法理解など)は口頭試験が初評価になります。
 試験時間は20分で、最大30分まで伸ばせます。ただし平成25年度試験では、試験時間は20分サイクルで設定されており、実際の口頭試験は15〜18分程度のものが多かったため、簡潔明瞭に回答して効率的に加点していくことが重要です。
 試問事項は、
  @経歴及び応用能力
  A技術者倫理
  B技術士制度の認識その他
の3項目で、それぞれ60点相当以上の評価を得ることが合格条件です。ですから「@は満点だがBは30点」では合格できません。

 平成24年度以前も@経歴及び応用能力、特に技術的体験論文の内容を「技術士にふさわしい業務」として試験官が納得してくれるかどうかが勝負でしたが、新方式試験でも@が勝負になります。
 この@については「筆記試験における答案(課題解決能力を問うもの)と業務経歴により試問」とされていますが、課題解決問題については筆記試験でいったん合格判定を出しているのですから、一から再評価するのではなく、疑問点等の再確認にとどまり、「主役」はあくまで経歴票小論文であると思われます。
 このことからも、出願時の小論文作成が特に重要です。
 従来の技術的体験論文なら詳述事例は2000字ほどのスペースを使って、また図表も活用して理解しやすいビジュアルなものにすることができましたが、新方式の小論文は720字で図表なしです。ですから本当にアウトラインしか述べられません。それだけに「課題問題点や工夫点がよく読み取れる」720字になっているのと、「そういう業務に携わったということしかわからない」720字、もっと言えば「技術士にふさわしい能力を持っていることを伝えようとしている720字」と「単なる業務紹介でしかない720字」は大きな差が出てしまうと思われます。
 従来は経歴や技術体験論文の説明(プレゼン)がありましたが、新方式ではそれらがなく、質疑応答のみというケースが大幅に増えました。それでもプレゼンの機会が与えられることも10人に1人くらいの確率ではあるので、経歴の内容を2分程度、小論文の内容を3分程度で説明できるようにしておき、質疑応答のみというパターンにも備えておく必要があります。
 筆記合格から口頭試験での間は、非常に不安になります。どんなことを聞かれるのだろうか、知らないことを聞かれて真っ白になったらどうしよう、せっかくここまで来て数少ない不合格グループに入ってしまったらどうしよう…マイナス思考が積もって精神的に追い詰められる人もいます。新方式では「今さらどうしようもない(差し替えられないし、口頭説明でのフォローもできない可能性が高い)小論文」が不安を増加させる人も多くなることでしょう。
 不安を紛らわしてくれるのは勉強だけですが、「わかった」とい認識できない勉強は大変辛いものです。特に技術者倫理などはわかったようなわからないような部分が多いので、独学では勉強が自信につながっていかないかもしれません。できれば講習会などの受講、それが無理なら受験者同士や身近な協力者を得てのロールプレイや模擬面接によって、トレーニングを積むことをお勧めします。詳しくは口頭試験対策のページで述べます。
 なお、総監の口頭試験は例年と同じく1月になると予想されます。総監も試験時間は20分(最長30分)になりますが、一般部門に比べるとやや長く、20分前後の試験であったケースが多いようです。また試問事項は、@経歴及び応用能力、A体系的専門知識の2項目ですが、総監の場合、従来から特に定型的な試験手順というものがなく、今後も似たような内容が続くと思われます。@小論文、A小論文以外の業務経験、B筆記試験記述答案、C職務、Dトピック、E仮想事例の6つの切り口から様々な質問出して、総監リテラシー、つまり5つの管理や全体最適化について「知っていて使いこなせる」ことの確認に終始するものと予想されます。

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