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1-1-6　標準原価計算の原価差異分析では、標準原価から実際原価を差し引いた差が原価差異として計算分析され、その目的は原価の管理に資することにある。原価差異は、その正負により、それぞれ有利差異及び不利差異と呼ばれる。参考のため、これらの原価差異分析でよく利用される分析概念図を下に示す。ここでは直接材料費と直接労務費を対象とした差異分析の例を取り上げる。
製造企業のA社は、品目Xについて、次に示す標準原価を設定している。
a.標準直接材料費:標準単価は500円/kg、標準消費量は1,000kgである。
b.標準直接労務費:標準賃率は1,000円/時間、標準作業時間は500時間である。
実際に発生した原価として、次に示す数値が得られた。
c.実際直接材料費:実際単価は450円/kg、実際消費量は1,100kgであった。
d.実際直接労務費:実際賃率は1,200円/時間、実際作業時間は400時間であった。
なお、差異分析に当たっては、 a～ dに述べた事項以外の条件は考えないものとする。
直接材料費と直接労務費の原価差異分析に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。

① 標準直接材料費及び標準直接労務費は、いずれも500,000円である。
② 数量差異は-50,000円(不利差異)である。
③ 賃率差異は-80,000円(不利差異)である。
④ 直接材料費の差異は5,000円(有利差異)である。
⑤ 直接労務費の差異は-20,000円(不利差異)である。

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総監択一正解を語る臨時掲示板2020

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