(ア) 地球温暖化は、地球表面から宇宙への熱放出が温暖化ガスにより妨げられて、気温が上昇する現象である。
(イ) 温暖化ガスは温室効果ガスとも言われる。代表的物質は二酸化炭素であるが、そのほかにメタンやフロンも温暖化ガスに含まれる。
(ウ) 1997年に第３回気候変動枠組条約締約国会議において、温暖化ガス削減目標が決定された。この会議は京都で開催された。
(エ) 上記会議において、日本は2008年から2012年までの５年間の平均で、2000年比で６％の削減を約束した。
(オ) 温暖化ガス削減には様々な方法があるが、
●高濃度の温暖化ガスを排出する発展途上国の老朽化工場に対して、排出削減技術をもって温暖化ガス排出量を低減する。
●目標以上に温暖化ガス排出量削減が可能な国に対して、その取り組みに要する費用を援助する。
といったことによって削減された分を、自国の温暖化ガス削減達成分に組み入れることが認められている。
| ア | イ | ウ | エ | オ | |
| (1) | ○ | ○ | × | ○ | × |
| (2) | × | ○ | ○ | × | × |
| (3) | ○ | × | ○ | × | ○ |
| (4) | × | × | × | ○ | ○ |
| (5) | ○ | ○ | ○ | × | × |
(1) ダイオキシンはプラスチック類の焼却によって発生する。したがって、紙を燃やしてもダイオキシンは発生しない。
(2) ダイオキシンは脂肪と結びつきやすいため、母乳中に濃縮するという性質を持っている。
(3) ダイオキシンは強い毒性を持つが、比較的速やかに対外に排出されるという特徴を持つ。
(4) ダイオキシンは比較的低い温度で生成されるため、家庭での焚き火などはやめ、高温（600℃以上）焼却施設で処理すべきである。
(5) プラスチック類を焼却すると、プラスチックの種類にかかわらずダイオキシンが多く発生する。
(1) ある地域の生物の保全を考える場合、絶滅の可能性のある生物種に限定して保全措置を講ずることは適当ではない。
(2) 「絶滅のおそれのある野生動植物の種の国際取引に関する条約」は、通称バーゼル条約と呼ばれている。
(3) 上記条約では、象牙のような体の一部やクマノイ（クマの胆嚢）の入った漢方薬のような製品も規制対象となっている。
(4) 人間の活動によって多くの生物が絶滅の危機にさらされているが、地球の歴史の中ではもっと大規模な絶滅もあった。
(5) 食物連鎖をはじめとする、自然界における生物の相互関係を熟知することは、生物多様性を保全する上で重要なことである。
(1) 酸性雨は、自動車や工場から排出される窒素酸化物や硫黄酸化物が、化学変化により酸化ガスとなり、強酸性の雨となって地上に降り注ぐものである。日本においては、交通量が多く工場も集中している太平洋側で酸性の度合いが強くなっている。
(2) 「持続可能な開発」（Sustainable Development）とは、環境に配慮しつつ開発を進めることをうたっているが、対象として貧困撲滅、グローバリゼーション、健康、水資源管理、防災などの社会問題も含んでいる。
(3) 化石燃料を燃やすと、含まれている炭素量に応じた二酸化炭素が排出される。燃料中の炭素の割合は、天然ガス＞石油＞石炭であるから、化石燃料の中でも石炭の利用を促進することは、地球温暖化対策の一助ともなる。
(4) 日本の全火力発電所平均熱効率は約40％で、残り約60％は排気中の水蒸気や温排水のような排熱として捨てられる。この排熱を有効利用する技術として注目されているのがコジェネレーションで、火力発電の余熱から蒸気や熱水を作って冷暖房や給湯に回すというもので、発電所近隣地域における地域冷暖房や大病院、工場などで普及しつつある。これによって、電気と熱供給を合わせて60％近い熱効率の達成が可能とされている。
(5) 「アジェンダ21」とは、2002年にヨハネスブルグで開かれた地球サミットで採択された行動計画で、「持続可能な開発」をうたっている。
(1) 太陽光発電は、光を受けると電気を発生する太陽電池（光電池）を利用した発電方式で、枯渇の心配がない・発電時にCO2などを出さないといったメリットがある反面、エネルギー密度が低く、火力・原子力発電と同等の電力量を得ようとすると広大な面積が必要であること、雨・曇りの日や夜間は発電できないこと、コストが高いことなどがデメリットである。
(2) 風力発電は、風車を回す力で発電機を回して発電する方式で、風のエネルギー密度が小さいことやエネルギー変動の大きいこと、日本においては風力発電に適した場所の気象条件が厳しく、耐久性や信頼性などが課題になっている。
(3) 燃料電池は、天然ガス、ナフサなどの燃料ガスを分解して水素を製造し、これを空気中の酸素と化学反応させて電気を発生させるものである。クリーン発電で発電効率も高く、都市部のビル内に設置してコストや送配電ロスを抑えることができるという特徴を持つ。まだ実験段階であるが、実用化のためには、コスト低減、信頼性の向上、長寿命化などが課題となっている。
(4) 地熱発電は、地下からの蒸気でタービンを回して発電する方式で、燃料費がいらないうえ稼働率が高く、安価で安定したエネルギー源といえ、すでに商用化されている。問題は、大容量の発電所ができにくいこと、設置場所が火山帯に限られること、適地調査に多額の費用と長い期間がかかるという点である。
(5) 一般的なエネルギー変換効率は、地域によるばらつきはあるものの、風力発電が太陽光発電を上回る。
一方、代表的な化石燃料である石油は、1トンあたりおおむね4×1010Jの発熱量を持っており、日本は年間約２億トンを消費している。
いま、年間石油消費量の0.1％を節約すべく、これを発電効率を10％の太陽電池システムで代替するとすれば、受光面積40ｍ2の太陽電池システムをおよそ何基作ればよいか。もっとも適当と思われるものを選べ。
(1) 1万基
(2) 2万基
(3) 10万基
(4) 20万基
(5) 50万基
(1) 人間の目に見える電磁波は「可視光」と呼ばれ、波長の違いが色の違いとして認識される。可視光の中でも波長の短いものは紫色に、波長の長いものは赤色に見える。波長の短い光は大きく屈折し、波長の長い光はあまり屈折しないので、大気中に水蒸気が多量に存在するときには大気がプリズム効果を果たし、虹が現れる。
(2) 夕焼けが赤く見えるのは、波長の短い紫〜青色の可視光は屈折角が大きいため散乱してしまい、波長が長く屈折しにくい赤色の光が選択的に届くためである。
(3) 可視光の全波長域の電磁波が同じように放射されている場合、それぞれの波長の光が相互に打ち消しあうので、人間の目には黒色に見える。
(4) 可視光よりやや波長の短い電磁波は紫外線と呼ばれ、殺菌効果があることが知られている。紫外線は成層圏中にあるオゾン（O3)層でその90％ほどが吸収されている。しかしオゾンはフロンガスなどに含まれる塩素ガスによって破壊される。オゾン層が破壊されると紫外線が多量に地表に到達し、ガンの増加などの問題が多発することが懸念されている。
(5) 可視光よりやや波長の長い電磁波は赤外線と呼ばれる。赤外線は熱線とも呼ばれ、熱的作用が強いのが特徴である。この赤外線の中で比較的波長の長い3〜100ミクロンのものは遠赤外線と呼ばれている。天然石の多くはセラミックを含むが、これを加熱すると遠赤外線を放射する。この性質を利用したものの代表例が「石焼きイモ」である。
(1) フェール・セーフ（fail safe）とは、部品やシステムなどの故障が確実に安全側のものとなること、すなわち異常や故障を生じた装置を安全な方向に停止させる機能である。
(2) フォールト・トレラント (fault tolerant) とは、故障や誤動作が発生しても機能が正しく維持されること、すなわち耐故障性である。これは、大抵は構成要素の多重化 (冗長化) によって実現される。
(3) フェール・ソフト (fail soft) とは、故障が発生した際に、機能を完全に喪失するのではなく、可能な範囲で機能が維持されるようにすることである。
(4) フォールト・アボイダンス (fault avoidance) とは、故障の可能性が充分に低いこと、すなわち高信頼性である。この特性は、グレースフル・デグラデーション (graceful degradation) と呼ばれることもある。
(5) フール・プルーフ (fool proof) とは、人間が「いたずら」をしても危険を生じないことで、たとえば小さい子供には開けにくいように工夫した薬瓶などである。
(1) 影響度・生起確率ともに大きい危険事象については、そのリスクを低減する他に、保険等によるリスク移転という対応も考えられる。
(2) 生起確率が大きい危険事象は、リスク低減、あるいは当該分野からの撤退などによるリスク回避の、いずれかの対策をとる必要がある。
(3) リスクマネジメントは組織やプロジェクトにおけるリスクのうち、確実なもの・顕在化したものを対象に行うものである。
(4) リスクマネジメントを行うにあたっては、リスクを特定する作業に先立って、リスク対応の基本方針を策定しておく必要がある。
(5) リスク分析とリスク評価、そしてリスク対策までをまとめて「リスクアセスメント」と呼ぶ。
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